「少額で投資できる」のが投資信託のメリットの１つです。株式で運用する投資信託の場合、１万円程度から購入できるのが一般的です。同じ商品を定期的に一定額買う積み立てなら、さらに少ない額で投資できます。ネット証券であれば、1銘柄100円から購入することも可能です。
日本を代表する企業の株式を買うにはある程度まとまった資金が必要な場合が多いです。こうした銘柄に投資する投資信託を選べば、資金負担は少なくてすみます。
投資信託は、多くの投資家からお金を集め、株式や債券など様々な金融商品に投資するため、運用のリスクが抑えられる効果があります。
投資信託にはインデックスとアクティブの2種類があります。これは運用方法の違いです。
インデックスはベンチマークとして掲げられた指数に連動した同じ運用成果を目指すのに対し、アクティブはこのベンチマークを上回る運用成果を目指します。保有銘柄が十分に分散されたインデックス運用が最も効率の良い運用方法です。インデックス運用は調査費用もかからないので運用コストを抑えられます。
主にどんな資産に投資しているかで分類すると、国内の株式で運用する投資信託は国内株式型、海外の債券なら海外債券型、国内外の不動産投資信託（ＲＥＩＴ）の場合は内外ＲＥＩＴ型があります。ポイントは、どのタイプでも複数の投資先に分けて資金を振り分けていることです。
投資信託は、資金を分散することでリスクの軽減を図ります。分散の対象は幅広いです。例えば、運用資産の文脈では、株式や債券など種類の違う資産を組み合わせれば、株式だけで運用する場合に比べ運用成績が安定しやすいとされています。株式と債券は反対の値動きをすることが多いからです。こうした投資信託はバランス型と呼ばれ初心者が投資しやすい商品です。
投資信託の購入は、積立がおすすめです。基準価格の下落時ほどより多くの口数を購入でき平均買付単価も下げられます。長い目で見ると平均買付単価を平準化させる効果があります。相場の急変時は不安心理が働きます。しかし相場 積立をやめると結果として損失だけが残ります。
同じ投資信託を決まった時期に一定額ずつ買うので基準価格が高いときに少なく、安いときに多く買うことになります。高値のときに買いすぎたり、安値のときに買い損ねたりするリスクを軽減できるので、投資のタイミングについて悩まなくてすむというメリットがあります。
投資信託は、運用会社のファンドマネジャーと呼ばれる担当者が運用します。情報収集や投資先の決定、売買のタイミングなどの判断はファンドマネジャーがするので、投資家は投資先について深く調べたり、運用手法を身に付けたりしなくても投資できます。
ただし、注意すべきは、専門家が運用しているからといって、必ずしも利益が出るわけではないということ。預貯金などのように元本を保証している商品ではありません。投資信託の資産価値は基準価格と呼ばれる時価で示します。投資している資産の値動きによって日々変動します。基準価格が購入時より上がれば利益が出ます。下がれば損失が出て、元本割れするリスクがあります。
自分の資産全体に占める投資信託の割合を一定にしたり、投資信託で運用するのはすぐに使う目的のない余裕資金にしたりする方がよいでしょう。老後資金や教育資金など資産形成の目的、投資でどの程度までリスクを取ることができるかなどは様々です。
投資信託を売買するには証券会社や銀行、信用金庫などの金融機関に口座を開く必要があります。国内の上場株式はどの証券会社の口座でも基本的に取引できるます。しかし、投資信託は金融機関によって扱う商品が異なります。口座開設前に、どんな投資信託を扱っているかをよく調べましょう。
投資信託はプロが運用を手掛けるため、株式などに直接投資するのに比べてコストがかかる場合が多いです。例えば購入時に金融機関に払う販売手数料、運用期間中に運用会社などに払う信託報酬などがあります。こうした費用がどの程度かかるのかも確認しておきましょう。
同じ投資信託を購入する場合でも、金融機関によって販売手数料が異なることもあります。販売手数料は窓口で対面販売する大手証券や銀行よりもネット証券のほうが一般的に安いです。人件費などを抑えているからです。ただし、対面販売は店頭で投資信託選びなどの助言を受けることができます。助言を必要とする人は大手証券や銀行、販売手数料を安くしたいならネット証券といった具合に使い分けるとよいでしょう。
投資信託を選ぶ際は、投資信託そのものの健全性と投資信託を運用する運用会社の姿勢を重視しましょう。
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